シンポジウム｜技術部門

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平成25年度高エネルギー加速器研究機構技術職員シンポジウムの開催について

国立大学・国立高等専門学校・大学共同利用機関等の技術職員の更なる技術の向上と活性化を目的に、高エネルギー加速器研究機構（KEK）では第１４回目となるKEK技術職員シンポジウムを下記の要領で開催いたしました。

法人化以降、定員削減による人手不足と社会貢献活動など新たに求められる業務の増加によって、技術職員の担う本来の技術業務は年を追って増えて来ています。また、大量退職の時期を迎えた昨今では、「どんな技術を」「どのように継承するか」は、喫緊の課題となっています。

今回のテーマは、「技術業務に対応するための効率的手法」と「後継者の育成」としました。さらに二つのテーマに関するサブタイトルを設けましたので、以下を参照の上、活発な情報交換・意見交換が出来れば幸いと考えております。

技術職員シンポジウム実行委員会
実行委員長大久保隆治

テーマ

テーマ１：技術業務に対応するための効率的手法

各学校、機関によって技術職員の職務は、技術業務から体験授業などの社会貢献や安全衛生の業務まで多岐に亘っています。少なくなる職員数、増々多様化する業務に対して、どのように業務の流れを改善したか、今後技術職員がどのように対応していくべきかのヒントを話し合いたいと思います。

テーマ２：後継者の育成

大量退職と定員の削減により、このテーマは深刻な問題となりつつあります。各機関の「どんな技術を」「どのように継承しているか」を御報告して戴き、後継者育成の考え方や方法、また、実際の業務の引き継ぎの一助となる議論をしたいと思います。

開催概要

開催日時：平成26年1月15日　13時00分（受付11時30分より）　～　16日 15時00分
会場：高エネルギー加速器研究機構（つくばキャンパス）　研究本館1階小林ホール
交通アクセス：http://www.kek.jp/ja/Access/
施設案内：http://www.kek.jp/ja/ForResearcher/KEKMap/
プログラム：PDF
参加費：500円
懇親会費：3,000円

参加申し込み

下記のアドレスから申込み下さい。<<申し込み受付は終了しました>>
旅費は各機関での手当てを原則とさせていただきますが、KEKからの旅費をご希望の方は、別途ご相談ください。
申込締め切り：平成25年 11月22日（金曜日）
お問い合わせは下記までお願いします。
eng-sympo2013@ml.post.kek.jp

アブストラクト

技術情報の共有と職員連携のための業務・技術報告会

大塩茂夫　　　発表資料ダウンロード

長岡技術科学大学・技術支援センター

平成23年、当時技術班において技術職員のプレゼンテーション能力向上を目的として、個人の業務や技術を紹介する報告会（通称デイブック）を1年間実施した。実施後のアンケートから、報告会は技術の共有・蓄積、班を横断しての技術支援に役立つという意見が多く寄せられた。年度途中に発足した技術支援センターでは、業務・技術報告会が果たす役割は大きいと判断し、今後の研修種目の一つとして報告会を継続して実施することにした。年度の終わりに意見・感想を聞き、それを参考に次年度の実施形態を決めている。報告会は3年目を終えようとしている。本講演では、業務・技術報告会の発想から現在までの実施経過と、具体的な発表内容、意見・感想などから見えてくるものを紹介する。

安全衛生マネジメントシステムの推進と技術職員の連携強化

鈴木雄二、池田茂（理工学系大学院　技術部）　　　発表資料ダウンロード

横浜国立大学　安心・安全の科学研究教育ンセンター

横浜国立大学の安全衛生マネジメントシステムは技術職員、事務職員、教員が連携した体制により運用している。その一環で安全衛生情報を集約したウェブサイトを設け、情報共有の仕組みを整備した。ウェブサイトの運用に関わる技術職員は、情報の蓄積と共有のためグループウェアやSNSを活用することで連携強化を図っている。以上の取り組みの成果ならびに今後の課題について報告する。

業務の現状と今後の課題

谷口能之　　　発表資料ダウンロード

核融合科学研究所　技術部

核融合科学研究所技術部は平成元年研究所発足時に3課10係でスタートし現在は5課20係に至る。業務内容においては、発足時は建設を主体においた組織編制をしてきたので、現在の実験期においては所属課、係の業務内容と必ずしも一致しているとはいえない。また、必要業務に人を充てるというようにしてきたため、部内での業務分担、遂行において適切な人員配置とは言えない。このため効率的な運用を行うために運用面での再編を行い効率化を進めてきている。　核融合科学研究所は核融合研究を進めるための研究所であり大型ヘリカル装置（LHD）を用いた実験を中心に行う大学共同利用機関である。技術部はこのLHDを運転、維持するために組織されており、LHD本体およびその周辺の装置に対しての開発、運転、保守が主な業務となる。LHD実験は平成28年度から9年間の重水素実験が計画されているが、その後の計画が明確にされていない。この状況において、技術職員がどのように対応していくべきかという課題も浮上してきている。　今回の講演では以上のような現象を踏まえ、現在の技術部が抱える課題を中心に業務改善、在り方などを述べたいと思います。

次世代の運営者育成の取り組み

金子克己　　　発表資料ダウンロード

電気通信大学・教育研究技師部

次世代の運営者育成について、まだ動きだしたばかりで目に見える成果はないが、電気通信大学教育研究技師部の取り組みについて報告する。　教育研究技師（旧技術職員）は、教育研究技師部（旧技術部）に所属し、関係するセンターに配置されている。技師の職務は、全学的な視野と教育者としての視点を基本として持ち、業務遂行に必要な事柄の全てに関わることを求められており、旧技術職員よりも責任が重くなっている。　技師の育成と管理は技師部が掌理するが、大まかに分けると、技師部は人事の計画および起案と全技師の業務評価などの人事管理を、センターは業務の質と量の管理とセンター業務における業務評価を、それぞれ分担している。　技師部では、技師の育成と管理を掌理し、より質の高い学内貢献をするために、　　・技師部運営委員会　　・共通業務企画専門委員会　　・業務評価ワーキング　　・人事選考委員会　　・主任会議などの委員会を構成している。　本報告では、これら委員会と次世代の運営者育成との関係について述べる。

高専技術職員の役割と、学校統合・組織化後のSDの工夫

伊藤通子、川越みゆき、小澤妙子、戸出久栄　　　発表資料ダウンロード

富山高等専門学校

全国の高等専門学校では、その社会的役割や学生気質の変化などに伴い、組織体制やカリキュラム、教育の改革が行われている。そのような背景のもと、技術職員の職務も変革を求められている。　富山高専では学校統合による高度化再編を機に、新しい技術職員の役割を模索している。PBL教育、環境安全教育、知的財産教育などへの教育支援と、学校運営に関する委員会への参画等の業務支援である。　このような新しい役割を担うためには、組織的な人材育成が必須であり、種々試行しているが、その課題と展望について議論したい。

技術の継承と後継者育成

寺島昭男　　　発表資料ダウンロード

高エネルギー加速器研究機構

大量退職の時期を迎え、増々、人手不足と後継者の育成は喫緊の課題となっている。KEKにおいてもこの後継者不足は深刻な問題であり、「どんな技術を」、「どのように継承するか」について改めて考えてみた。サンプル調査を行った結果、技術の継承が組織的、体系的になされていないと共に若年職員の減少は、少数の引き継ぎ手への過重教育となっていることが見えてきた。
KEKでは年齢構成のアンバランスから、今後、中堅職員がさらに減少することが分かっている。そのため、「独自の専門性と、企業との差別化」を図るといった、後継者育成の指針や、効果的・効率的な研修の企画支援を行うことが必要と考えている。

舞鶴高専における業務の引継ぎについて

福井繁雄　　　発表資料ダウンロード

舞鶴工業高等専門学校・教育研究支援センター

自身の経験として、平成２３年４月に東京高専から舞鶴高専に異動になった。舞鶴高専では前任者（定年退職者）が再雇用として残ってくれた。大変恵まれた環境にあり、学科の仕事の引継ぎはスムーズにいった。新人の育成でも同様の手法が生かされないか、また、他の方法でも、業務を次の世代に引継いでいけるか検討する。

理学部における「ものつくり文化」の形成と継承

河合利秀　　　発表資料ダウンロード

名古屋大学　全学技術センター（理学部）

名古屋大学理学部技術部は２０００年の外部評価で「金工室を活用しつつ不断に実験技術の向上に努めていることは感銘深い」と高く評価された。これは金工室が世界第一線の研究を良く支え、数々の成果を導き出しただけでなく、理学部の研究スタイルとして定着したことを再認識させるものであった。機械工作実習を維持しながら最前線の装置開発に取り組むスタイル（オーピンショップ制）を推進してきた私の40年の活動を総括し、「後継者育成」の議論に参加したい。

沖縄高専における技術研修の取り組み～第二次中期計画を終えて

藏屋英介　　　発表資料ダウンロード

沖縄工業高等専門学校　技術室

沖縄高専では、若手の技術職員を主体とした高度技術研修に取り組み４年目を迎えている。第３時中期目標策定にあたり、これまでの成果を総括するとともに今後の展開について発表する。

分子科学研究所技術課の諸課題について

鈴井光一　　　発表資料ダウンロード

分子科学研究所

1975年の研究所創設時に技術職員（技官）の組織として発足した技術課だが、技術業務のあり方や後継者などについて現在直面している諸課題について紹介する。

経験・記録作りからの後継者の育成

立石友二　　　発表資料ダウンロード

木更津高専

技術職員が退職した場合、技術職員が持っている技術が引き継がれなくなってしまう。そこで、後継者の育成の一つの方法として、いろいろな経験や技術職員が持っている、技術や人と人のつながりを記録に残してはということで報告をします。