日米協力30周年　ハワイでシンポジウム開催

10月20(水)～22日(金)の3日間、高エネルギー物理学分野における日米科学技術協力事業の30周年を祝うシンポジウムが、ハワイで行われました。この事業は、日米政府間の取り決めに基づき1979年に始まったもので、米国の加速器施設を利用した共同研究ならびに加速器および測定器の研究開発を推進することを目的にしたものです。

画像提供：ブルックヘブン国立研究所

本事業ではトップクォークの発見など数々の研究成果が得られたばかりでなく、本事業によって米国に派遣された我が国の若手研究者が今や全国の大学及び研究所における研究・教育両面でのリーダーになるなど、人材育成の面でも大きな役割を果たしました。

本シンポジウムには、文部科学省及び米エネルギー省の代表やフェルミ国立加速器研究所、スタンフォード線形加速器センター(現SLAC国立加速器研究所)、ブルックヘブン国立研究所、ローレンス・バークレー国立研究所とKEKの執行部、および本事業に携わった日米の研究者など総勢80名を超える参加者がありました。

日米の協力事業の開始当初は、主に日本人研究者が米国の最先端加速器施設に出向いて研究を行っていました。この30年間に日本の高エネルギー物理学の研究水準は飛躍的に向上し、現在では小林・益川理論の検証を行ったKEKB加速器など世界のトップレベルの施設に欧米から多くの研究者が共同研究のために訪れています。本シンポジウムでは、このような変化を背景に、これまでの成果のレビューを行うとともに、日米協力を更に発展させるための新たな方向性について様々な意見交換が行われました。