日米協力研究事業により推進すべき実験計画について検討を行う

12月20日(火)と21日(水)の2日間にわたり、KEKで日米科学技術協力事業ワークショップが開催されました。日本からは大阪大学、神戸大学、筑波大学、東京大学、東北大学、名古屋大学、山形大学とKEK、米国からはアルゴンヌ国立研究所(ANL)、ブルックヘブン国立研究所(BNL)、パシフィック・ノースウエスト国立研究所(PNNL)、ニューヨーク州立大学(SUNY)、バージニア工科大学(Virginia Tech)の研究者が参加し、20日には60名が、21日には35名が参加しました。

1979年に開始された日米科学技術協力事業は、米国における大型実験への日本人研究者の参加をサポートし多くの物理研究上の成果を上げるとともに、多くの日本人若手研究者の育成に貢献してきました。しかし、開始から既に30年以上が経過し、テバトロン加速器をつかった米国の大型実験が終了の時期を迎えたことと、日米をとりまく研究環境が大きく変化しつつあることで、次の展開への岐路を迎えています。

そのため、2012年度から3年ないし、5年を一区切りとして日米両国の研究者を集めてワークショップを開催し、これまでのような米国内のみでの研究推進にとらわれることなく、推進すべき実験計画について検討します。今後の素粒子物理実験の進むべき道を物理、加速器の両面から見極め、研究内容の有意性、実現可能性についての議論を行いました。