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 マルチプローブ共同利用実験 |
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2025年度前期高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所
マルチプローブ共同利用実験課題公募要項 |
高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所（以下、「物構研」という。）は、放射光実験施設における放射光及び低速陽電子実験施設における低速陽電子、また大強度陽子加速器（J-PARC）物質生命科学実験施設における中性子及びミュオンビームを用いて、原子レベルから生体分子レベルにいたる幅広いスケールの物質構造と機能を総合的に研究しています。
上述の複数の量子ビームを用いて行う共同利用実験課題を以下のとおり公募します。
■使用可能ビームライン
（１）放射光実験施設及び低速陽電子実験施設で利用できるビームラインについてはこちらをご覧ください。
（２）J-PARC物質生命科学実験施設については、下記表内のビームラインが利用可能です。
各装置の詳細・装置責任者についてはこちらをご覧ください。 |
| 中性子BL No. |
中性子BL名称 |
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ミュオンBL No. |
ミュオンBL名称 |
| BL05 |
中性子光学基礎物理実験装置 |
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D1 |
ミュオン物質生命科学実験装置 |
| BL06 |
中性子共鳴スピンエコー分光器群 |
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D2 |
ミュオン基礎科学実験装置 |
| BL08 |
超高分解能粉末中性子回折装置 |
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S1 |
汎用μSR実験装置（ARTEMIS） |
| BL09 |
特殊環境中性子回折装置 |
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S2 |
(Muonium Laser Physics Apparatus) |
| BL12 |
高分解能チョッパー分光器 |
| BL16 |
ソフト界面解析装置 |
| BL21 |
高強度全散乱装置 |
| BL23 |
偏極中性子散乱装置 |
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1．申請資格
（１）実験責任者について
2024年度前期課題公募より、大学院生に関する要件５．が追加されました。
１．国内外の大学及び公的研究機関の教員・研究員・技術職員、成果公開型の学術研究を認める民間企業の
研究者、又はこれらと同等と物構研所長が認める者。
２．放射線業務登録が可能であること。
３．賠償責任保険および損害保険に加入していること。
４．経済産業省が公表している外国ユーザーリストに掲載されている機関に所属する応募者およびNPT未加盟国の
応募者については，文部科学省と協議し，資格の有無を決定する。
５．国内の大学に在学し、さらに以下の条件を満たす博士後期課程（課題有効期間の開始日までに博士後期課程に
進学予定の修士2年生を含む）の大学院生（スタンダードタイプのみ申請可）。
大学院生が申請する際の条件
・当該プローブを用いた実験の経験を有すること。
・中性子・ミュオンビーム利用希望者は必ず事前にMLFの装置責任者まで連絡してください。
・実験参加者に指導教員とMLFでの実験立会い者を記載してください。また、指導教員と実験立会い者の各職名欄に
は職名と併せて"AS"（Academic Supervisor：指導教員）、"ES"（Experiment Supervisor：実験立会い者）と
記載してください。MLFでは大学院生のみでの実験は行えません。
実験立会い者は、原則、指導教員あるいは所属組織のスタッフ、または共同研究者です。共同研究者を実験立会い
者とする場合、大学生は不可とし、原則としてビームライン担当者以外の共同研究者を選択してください。
・課題が採択され実験を実施する場合、課題申請者と指導教員の両方の誓約書を提出していただきます。
（MLF/PF指定書式）
（２）実験参加者について
上記（１）の２．−４．を満たす大学院生以上
（ただし、課題が採択され有効となる時点での大学院進学を予定している学部学生については、
進学予定と明記した上で実験参加者としてリストに記載することが可能） |
２．課題の種類
マルチプローブ共同利用実験課題は、2021年度より、「エキスパートタイプ」・「スタンダードタイプ」の２種類となりました。 |
課題の種類 |
エキスパートタイプ |
スタンダードタイプ |
公募の時期
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年1回（11月） |
年2回（5月/11月） |
実験の有効期間
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3年 |
1年 |
課題の性格
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物構研の放射光、低速陽電子、中性子、ミュオンの4つの量子ビームのうち2つ以上を用いて研究を行うことが必要な研究プロジェクト |
物構研の放射光、低速陽電子、中性子、ミュオンの4つの量子ビームのうち2つ以上を用いて研究を行うことが必要な研究プロジェクト |
審査の流れ
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（１）申請書類提出
（２）ヒアリング
（３）申請した各プローブの共同利用実験審査委員会（PAC）ごとに、採否と評点を決定 |
（１）申請書類提出
（２）書類審査
（３）申請した各プローブの共同利用実験審査委員会（PAC）ごとに、採否と評点を決定 |
採択の要件
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申請したプローブ全てのPACでの採択が必要 |
プローブごとに採否を決定 |
中間評価の実施
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年次評価 |
なし |
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3. 申請方法
前期はエキスパートタイプとスタンダードタイプを募集します。
ア）提出書類： 所定の申請書1部 （様式：エキスパートタイプ用／スタンダードタイプ用）
イ）申請期間： 2024年10月2日（水）9:00 - 2024年11月6日（水）13:00必着
ウ）提出方法
・Word/PDFファイルをメールに添付して共同利用係 kyodo1[at]mail.kek.jp へ送付してください。ただし添付が3MB以上になる場合は事前に送付方法について係にご相談ください。
・電子メールのタイトルは「マルチプローブst課題_proposal（実験責任者名）」としてください。
・ファイルで提出される場合は、変換した際に文字化けがないことをご確認願います。
・提出後、申請書受理確認のメールが共同利用係から送信されます。申請後通常営業日で3日以上受理確認メールが届かなかった場合は、電子メールまたは電話にて共同利用係宛てにご連絡ください。
※緊急を要する課題については、上記提出期限後も随時受け付けるものとします。
（様式： エキスパートタイプ用／スタンダードタイプ用） |
4． 審査
申請課題は、エキスパートタイプでは審査員5名以上によるヒアリング、スタンダードタイプではプローブごとに2-3名の審査員による書面審査を経て、関係する各プローブの共同利用実験審査委員会（PAC)において、プローブごとに採否及び評点が決定されます。エキスパートタイプの課題の採択には、対象となる全てのプローブのPACの承認が必要です。
審査の基準は、（１）学問上の価値、（２）技術的な実行の可能性、（３）実験組織の能力、（４）全体の実験計画との関連に加え、マルチプローブを利用する意義も含まれます。なお、共同利用実験は平和目的に限ることとします。 |
5．実験成果の公表
実験成果は、公表（学術誌掲載・Activity Report・学会口頭発表 等）していただきます。なお、実験成果を発表する場合は、マルチプローブ共同利用実験における研究であることを明記してください。詳細は下記をご覧ください。
研究成果について： http://www2.kek.jp/imss/guide/result.html |
6． 最終報告の提出
実験終了後に、最終報告を提出していただきます。方法等については別途ご案内いたします。 |
7．知的財産権の帰属
本共同利用実験により得られた知的財産権の帰属については、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構知的財産取扱規程に基づき、その都度協議することになります。 |
8．問合せ先
（１）申請書に関すること
高エネルギー加速器研究機構
研究協力部 共同利用支援課 共同利用係
E-mail ： kyodo1[at]mail.kek.jp
TEL ：029(864)5126
（２）実験に関すること
高エネルギー加速器研究機構 物質構造科学研究所 量子ビーム連携研究センター
センター長 雨宮 健太
E-mail ： kenta.amemiya[at]kek.jp
TEL ：029(879)6027
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9． 関連規定等
マルチプローブ共同利用実験課題に関する申合せ |
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